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【名物】中国の夫婦 大気汚染のスモッグのせいで家がみつからず9時間さまよい続ける 

1:名無しさん@涙目です。:2018/12/02(日) 18:41:42.17 ID:f8iAyCDc0 BE:887141976-PLT(16001)


中国で前が見えないほどのスモッグが発生し、それが原因で家を見つけることができず9時間もさまよい続けた夫婦が
話題となっている。

11月27日、中国江蘇省南京に住む老夫婦は午前9時頃にスーパーで食品を買うために出かけた。

しかしあまりにも濃いスモッグが原因で、周辺の建物の判別が困難になり、道に迷ってしまった。
スマートフォンを置いてきてしまったので、家族と連絡も取れずGPSで家族での現在地の把握もできなかったという。

この老夫婦は朝9時に家を出かけてから夕方6時まで家に帰るためにさまよい続けた。
幸いなことに通行人が警察に通報し、家を見つけてくれたという。

江蘇省では26日午後から深刻なスモッグが原因でレッドアラートと大気汚染警報が同時に発せられた。

http://gogotsu.com/archives/45850



11月26日に発生した実際のスモッグの画像






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カナダさん、中国に技術を片っ端から盗まれたことに気が付くも「どうすることも出来ない」と傍観 

1:名無しさん@涙目です。:2018/11/02(金) 06:56:15.35 ID:5N6KhgjY0.net BE:323057825-PLT(12000)


中国からカナダの大学に派遣された多くの学者は、中国の国防研究機関の関係者であることが新しい調査で分かった。

カナダ紙「グローブ・アンド・メール」の報道によると、カナダには少なくとも9つの大学が中国軍の研究者と共同研究したことがある。
小規模なニピシング大学(Nipissing University)から、カナダを代表するウォータールー大学のような先端大学まで、大学のタイプはさまざまだった。

安全通信、衛星画像処理、無人機などの分野で、中国の国防関連の学者が、学術交流と共同研究を通じて、
大学院生や客員研究員としてカナダの大学に入っていたことが明らかになった。

オーストラリアの戦略政策研究所が最近発表した報告書によると、カナダは中国の研究者にとって世界第三位の目的地になった。
2007年以来、中国軍は2500人の軍事分野の学者とエンジニアを海外留学させている。

中略

興味深いことに、これらの中国人研究者の多くは、中国軍が管轄する国防科技大学に所属している。
ジョスク氏2016年の論文によると、中国政府は同大研究者の海外留学に5600万ドル(約63億円)を拠出した。

同大は留学先で「学生たちは、共産党海外支部の立ち上げに熱心だった」と宣伝していた。
ジョスク氏は報告書で、中国軍は「海外で花を採り、中国で蜂蜜を作る」戦略を取っているようだと書いた。

中略

カナダの大学は、外国からの学者を選別できないとし、これは政府の責務だとの認識を示している。
「グローブ・アンド・メール」の記事は、取材に応じた大学で中国からの学者について制限を設けた大学は一校もないと指摘する。

米シンクタンク、国際会計基準委員会(IASC)のリチャード・フィッシャー上級研究員は、中国共産党政権は世界各地で軍民両用技術を探していると同紙に話した。
「軍事力の現代化」の実現のため、その範囲は宇宙兵器の材料から次世代の極超音速ミサイルの技術にまで広がっているという。

軍事予算は世界2位、しかも軍事的野心を持つ中国軍とその関係者には、なお一層の厳格な審査を課すべきだと同紙は主張する。

「無防備だった」カナダの大学に送り込まれた中国軍の研究者=カナダ紙
https://www.epochtimes.jp/2018/11/37475.html





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中国、ガチのマジで終了へ 米国防総省アドバイザー「米中対立は中国共産党政権が崩壊するまで続く」 

1:名無しさん@涙目です。:2018/10/15(月) 00:39:20.66 ID:7KKpuZZY0.net BE:135853815-PLT(12000)


<米国防総省アドバイザー>「体制変革まで米中対立続く」
10/14(日) 22:21配信 毎日新聞

 米国防総省のアドバイザーなどを務め、戦略論研究で知られるエドワード・ルトワック氏が来日し、毎日新聞のインタビューに応じた。
貿易や知的財産権などを巡る米中対立について「長期間に及ぶことになる。対立は中国共産党政権が崩壊するまで続くだろう」と語った。

 米政界における親中派はもはや「壊滅状態」と指摘。現在は軍需産業や外交ロビーに加え、
シリコンバレーなどのハイテク企業も対中圧力を求めるようになり、米政府の「締め付けが始まっている」と強調した。

 トランプ政権の発足直後、ハイテク産業は「自分たちのビジネスに干渉しないでくれという姿勢だった」が、
中国による知的財産権の侵害事案が相次ぎ、現在は「ワシントンに来て、助けが必要だと要請するようになっている」という。

 米中両国が核兵器保有国であることから「米中が軍事衝突する可能性はない」とも強調。
ただ、その結果、かえって対立は長引き、共産党支配が終わる「レジーム・チェンジ(体制変革)」まで収束しないと予測した。
一方で「日米ともに中国とビジネスを続ける意欲を持っているという意味で、米ソ冷戦とは異なる」と指摘した。

 米政府による「締め付け」の一例として、最近、ワシントンを訪問した中国政権に近い中国人有識者が、
出国間際の空港で米連邦捜査局(FBI)の捜査員に呼び止められ、誰とどこで会ったかすべて申告するよう求められた事案があったことを明かした。
ルトワック氏は「米ソ冷戦もこうした締め付けから始まった」と指摘した。【古本陽荘】

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181014-00000059-mai-int





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海外で中国人がトラブルおこすと中国大使館が介入して謝罪を求めるケース相次ぐ 

1:名無しさん@涙目です。:2018/10/08(月) 14:50:34.19 ID:5teN5Clt0.net BE:448218991-PLT(13145)


【上海=吉永亜希子】中国人が外国でトラブルに見舞われた際に、現地の中国大使館が自国民保護などの
名目で介入し、相手側に謝罪などを求めるケースが相次いでいる。

 AFP通信によると、英バーミンガムで9月末、与党・保守党が開いた香港の自治などに関する
イベントで、中国中央テレビの女性記者が講演者に「反中国的だ」などと叫び、退室を求めた運営側の
男性の顔を平手打ちした。記者は暴行の疑いで警察当局に一時拘束された。これに対し、
在英中国大使館は「いかなる組織であっても、香港問題に干渉することには反対する」と猛反発。
運営側に記者への謝罪を求めた。

 スウェーデンでも9月、チェックイン時間を巡ってホテル側と口論になった中国人観光客が、現場に
駆け付けた警察から「乱暴な扱いを受けた」として、中国外務省がスウェーデン政府に調査を求めた。
https://www.yomiuri.co.jp/world/20181008-OYT1T50005.html





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