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【韓国】韓国の山登りでとんだ誤解を招くNGファッションとは?=韓国ネット「わが社会の恥ずべき一面」[10/22]  

1:ねこ名無し ★:2017/10/22(日) 07:01:02.74 ID:CAP_USER.net
韓国人の趣味・レジャーの人気ランキングで長年不動の1位を守っていた「登山」が「釣り」に取って代わられたと最近報じられ、韓国のネット上で話題となっている。

韓国の大学の研究所などが「2017年4~6月の国内旅行中に趣味やスポーツをする計画がある」とした韓国人501人にその具体的内容を聞いたところ(複数回答)、「釣りをする」と答えた人が40%で「登山」(34%)を上回ったという。さらに続く7~9月の同じ調査でも「釣り」の40%に対し「登山」は31%と、その差は広がった。

登山人気の落ち込みの理由として、17年の梅雨が長引いたことや例年に比べ夏の猛暑が厳しかったことを挙げているが、ネットの反応をみると、別の大きな理由がどうもある模様。記事に寄せられたコメントの共感票上位に、「登山=不倫。この影響が大きいよ」「登山同好会には不倫が一番多いね」といったものが並んでいるのだ。

こうしたコメントの背景について、18日付のマネートゥデイが解説してくれている。韓国山林庁の調査で、「月1回以上登山をする」とした韓国人は約1300万人(2015年)。韓国の全人口の約4人に1人に当たる数に上っているが、このうち健康管理目的ではなく不純な意図で山を訪れる人が増えているという。

記事によると、韓国の登山好きが集まるネット掲示板などでは「既婚男女と出会う山岳会」と堂々と掲げた団体が運営されており、会員同士で「不倫のコツ」を教え合うような投稿も目に付く。

こうした同好会に所属するある既婚男性は、「『山に行く』と言えば携帯電話が通じなくても妻から疑われないし、『登山で汗をかいたのでサウナに入った』とうそも通りやすい」と話す。また「夫婦」のための山岳会に、不倫カップルが夫婦を装って入会している例も少なくないという。

不純な目的を持った登山客の間では、そうした女性たちを「野ウサギ」、男性を「野ウサギ狩人」と呼ぶなど隠語が共有されている。相手を探す男性がズボンの片方の裾だけをまくり上げていたら、「まだ相手と出会えていない」という意味だという。女性なら登山にふさわしくない濃いメークや派手な服装をする場合が多いそうだ。

この解説記事に韓国ネットの反響は大きく3000を超える数のコメントが寄せられおり、「こういう人たちのせいで、純粋に登山を楽しむ人にまで迷惑が及ぶ」ともっともな意見が多くの共感を得たほか、「山登りをもはやスポーツとみることはできないね」「わが社会の恥ずべき一面をあぶり出してくれた」といった声が並ぶ。

また、「山岳会だけじゃない。卓球にバドミントン、ゴルフとかの同好会も問題は多いと思う」「ほとんどのスポーツ同好会が似たようなものだ」といった指摘も目立った。(編集/吉金)

http://www.excite.co.jp/News/chn_soc/20171021/Recordchina_20171021047.html





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【韓国】韓国社会に衝撃!国家情報院の世論操作が発覚 「反日」主導の名物教授にカネ提供も[10/19]  

1:ねこ名無し ★:2017/10/19(木) 07:02:06.36 ID:CAP_USER.net
ネットニュースにぶら下がるコメント欄が、実は権力機関の意のままに改竄(かいざん)されていたら-。韓国で保守政権の李明博(イ・ミョンバク)元大統領時代(在任2008~13年)に行われた国家情報機関による世論操作の全貌が、文在寅(ムン・ジェイン)現政権下の調査で判明しつつある。

ネット記事への反応・コメントを意味する「デックル」を組織的に書き込み、世論を誘導する「デックル部隊」に民間人3500人を動員。竹島問題で「独島(韓国の竹島呼称)の守り人」と称され反日運動を主導してきた名物教授への金銭供与などなりふり構わない情報工作が明らかになり、「インターネット先進国」を誇ってきた韓国社会に衝撃を与えている。(外信部 時吉達也)

■熾烈な選挙戦の裏で

「大統領は誰でもできる仕事じゃない。文在寅にやらせるくらいなら、犬や牛に任せておけ」「文在寅の主人は盧武鉉(ノ・ムヒョン)元大統領じゃない。金正日(キム・ジョンイル)だ」。

朴槿恵(パク・クネ)前大統領が文氏ら左派勢力に競り勝ち当選した12年大統領選。朴氏の支持を訴えたこうしたコメントは、「デックル部隊」の手によるものだった。

情報機関である国家情報院(国情院)の内部調査によると、世論操作に協力し、報酬を得ていた者には主婦や学生のほか、テレビ局職員や大企業幹部なども含まれていた。約30のチームで各種サイトを分担したデックル部隊には月額計2億5000万ウォン(約2500万円)もの予算が割り当てられ、参加者には成果報酬として5万~100万ウォンが支払われたという。

熾烈(しれつ)な選挙戦が繰り広げられた12年には、総額30億ウォンが世論操作費用に消えていった。

部隊を指揮したのは、国情院の「心理戦団」の職員だった。本来は北朝鮮による情報工作に対処する部署だが、保守政権の下、逆に積極的に工作活動を仕掛けていった。

■「反日」で有名

民間に支払われた報酬の領収書の束に、ひときわ目を引く名前があった。徐敬徳(ソ・ギョンドク)誠信女子大教授。竹島問題や日本海呼称問題など、各種の反日運動を主導してきた人物だ。

最近では戦時中の朝鮮人徴用工問題をめぐり、映画の舞台にもなった軍艦島(端島・長崎市)を「地獄島」と表現する反日広告の発表にも参画。米ニューヨークのタイムズスクエアの電光掲示板に表示した広告映像で、軍艦島とは無関係の写真を使用し、謝罪に追い込まれる問題を起こしたばかりだった。

国情院の職員は内部調査に対し「数回にわたり、徐教授に報酬を200万ウォンずつ渡した」と証言した。

徐教授は報道が流れた直後、自身のSNSで「事実無根だ。国情院の職員と連絡はとっていたが、金をもらった事実はない」と全面的に否定。その後、韓国メディアに対し「支援を受け、領収書に署名したことはある」と説明を変遷させ、国情院から受け取っていたのは、デックル部隊とは別の案件での報酬だったと釈明している。

韓国人の「反日」アイデンティティーを絶えず刺激し続けてきた徐氏。真相解明は検察が進めている捜査に委ねられるが、国家に利用された揚げ句、結果として国民から総スカンを食らう事態になったとすれば、どこか哀れみを感じさせる。

■政権批判でリスト入り

李明博政権に少しでも批判的な発言を残すことは、「ブラックリスト」入りを意味した。映画監督、俳優、歌手…。国情院が作成した、82人の氏名が記載されたリストも今回の内部調査で明らかになった。映画や歌番組に起用しようとすれば、関係企業への税務調査をちらつかせたり、視聴者を装って番組スポンサーに大量の抗議メールを送ったりしたという。

成人向けグラビアとアイドルの顔を組み合わせる合成写真、通称「アイコラ」。国家情報機関は、そんな幼稚な手法による誹謗(ひぼう)中傷にも取り組んだ。「共和国人民俳優 ○○と××主演 “肉体関係”」。絡み合う裸の男女に、左派の立場から政治的発言を行ったため「リスト」入りした俳優と女優の顔写真を組み合わせ、ネット上に拡散させた。

http://www.zakzak.co.jp/soc/news/171018/soc1710180035-n1.html

(>>2以降に続く)





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【韓国】トランプ氏の訪問「なぜ日本より1日少ない」 韓国世論、「コリアパッシング」に不満[10/19]  

1:ねこ名無し ★:2017/10/19(木) 01:53:41.66 ID:CAP_USER.net
【ソウル=名村隆寛】11月5日から日韓中などを歴訪するトランプ米大統領の韓国での滞在期間をめぐり、日本よりも1日短いことに韓国で不公平感や疎外感が出ている。

韓国大統領府は17日、トランプ氏が7日午前に「国賓」として訪韓し8日午後まで滞在すると発表。ブッシュ元大統領(父)以来25年ぶりの「国賓」としての訪韓で、滞在中は文在寅(ムン・ジェイン)大統領との会談や韓国国会で演説が予定されている。

トランプ氏は韓国に先立ち5日から2泊3日の予定で訪日。韓国で1泊し、次の訪問先の中国での滞在予定は2泊3日だ。この1日の差に韓国の政界やメディアは穏やかではない。

保守系の最大野党、自由韓国党の議員からは「時間が絶対的に少ない」という不満から、「韓国と仲がよくないから韓国の問題を日本と協議するのでは」との邪推まで出ている。

18日付の韓国紙は「韓中日で韓国だけが1泊2日」(朝鮮日報)、「コリアパッシング(韓国を素通り)との声が出ている」(中央日報)、「韓国がただの経由地になってはならない」(東亜日報)、「韓国冷遇論が浮上」(ハンギョレ紙)などと報じている。

http://www.sankei.com/world/news/171018/wor1710180058-n1.html



記者団に向かって手を振るトランプ大統領=11日、ホワイトハウス(ゲッティ=共同)





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【北朝鮮情勢】「1年間乗り切れるか。多くの北朝鮮国民死ぬ」亡命の元工作機関幹部が制裁の影響指摘[10/17]  

1:右大臣・大ちゃん之弼 ★ :2017/10/17(火) 15:39:39.88 ID:CAP_USER.net
北朝鮮で外貨稼ぎを統括する朝鮮労働党39号室の元幹部、李正浩氏(米在住)は16日、米国や国連安全保障理事会の新たな対北朝鮮制裁を受け「北朝鮮が1年間乗り切れるか分からない。多くの人が死ぬだろう」と述べ、北朝鮮国民にも多大な影響が及ぶとの考えを示した。

 米ニューヨークの教育・広報機関アジア・ソサエティーで講演。李氏は2014年10月に韓国に亡命するまで、39号室で次官級ポストを歴任。石炭や海産物輸出を手掛け、北朝鮮経済の仕組みに精通している。

 安保理が9月に採択した石油精製品の供給や原油輸出に上限を設ける制裁決議について、李氏は「(これまでの制裁決議とは)全く別のレベル。北朝鮮に対する影響は重大なため(対抗しようと)北朝鮮は弾道ミサイルを展開した」との見方を示した。(共同)


2017.10.17 11:31
http://www.sankei.com/world/news/171017/wor1710170026-n1.html





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